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コロナ禍のなかでリモートワークが普及し、セルフマネジメントや自律型組織への注目度が高まってきました。また、対面でのやりとりが減ったことにより、それに代わるコミュニケーションのあり方を各企業が工夫しはじめています。

そんな中、2018年に出版された『ティール組織』は再び注目を集めています。今年に入り累計10万部を突破しており、関心の高さが伺えます。

Team Journey Supporter( https://team-journey-supporter.com/ )は、自律型組織とも言われるティール組織の理論に基づいて開発されたサービスで、『ティール組織』の解説者である嘉村賢州さんと出版元である英治出版、本の出版以前からティール組織に近い形態で組織運営を行っているガイアックスの3社で共同開発をしました。

日本では「ティール組織」という理論が知られるようになってから2年程度ですが、普及スピードに対して、まだまだ誤解されがちです。
嘉村さんは「ティールは目指すものではなく、自然になるもの。」と語っています。

※参考:嘉村賢州さんインタビュー記事
https://eight.career/article/teal-kamura/?fbclid=IwAR1R0pnJNY8J5V-KQnrLwfF_MKn3UGSGjXrDml3nKGGvb_FWtIVep–RyeM

Team Journey Supporterは、「メンバー同士の対話」を重視し、それぞれの「組織・チームらしい進化の旅」を目指して開発されました。
今回のイベントでは、Team Journey Supporterの制作に関わった嘉村賢州さんと下田理さんにサービスの概要と開発秘話をお伺いします。モデレーターは、オンライン1on1サービス「YeLL」で注目されるエール株式会社代表の櫻井将さん。
3人のお話から、これからのチームと組織のあり方について探っていきます。

■開催日
2020年11月09日(月)20:00

■場所
オンラインイベント

■登壇者プロフィール

○プレゼンター
嘉村 賢州

〇 場づくりの専門集団NPO法人場とつながりラボhome’s vi 代表理事
〇 東京工業大学リーダーシップ教育院 特任准教授
〇 「ティール組織(英治出版)」解説者
〇 コクリ! プロジェクト ディレクター(研究・実証実験)
〇 京都市未来まちづくり100人委員会 元運営事務局長
集団から大規模組織にいたるまで、人が集うときに生まれる対立・しがらみを化学反応に変えるための知恵を研究・実践。研究領域は紛争解決の技術、心理学、脳科学、先住民の教えなど多岐にわたり、国内外問わず研究を続けている。実践現場は、まちづくりや教育などの非営利分野や、営利組織における組織開発やイノベーション支援など、分野を問わず展開し、ファシリテーターとして年に100回以上のワークショップを行っている。2015年に1年間、仕事を休み世界を旅する。その中で新しい組織論の概念「ティール組織」と出会い、日本で組織や社会の進化をテーマに実践型の学びのコミュニティ「オグラボ(ORG LAB)」を設立、現在に至る。

下田理

〇 英治出版プロデューサー
〇 アクティブ・ブック・ダイアローグ®(ABD)認定ファシリテーター
1981年福岡県生まれ。ITコンサルティング企業勤務を経て現職。ソーシャルビジネス、平和構築、組織開発、教育分野の本をプロデュース。『ティール組織』『なぜ人と組織は変われないのか』『私たちは子どもに何ができるのか』などを手がける。
日本初のティール組織のカンファレンス「Teal Journey Campus」の開催(2019年)、チームの自律的な進化を支援する「Team Journey Supporter」の設計・開発(2020年)など、書籍編集以外の事業開発にも携わっている。
好物:アイリッシュ音楽、ギネスビール、ビリヤード、サウナ

○モデレーター
櫻井 将

〇 エール株式会社 代表取締役
新卒でワークスアプリケーションズに入社。営業で社長賞を受賞後、人事総務部のマネージャーを経て、GCストーリーでは営業・新規事業開発・子会社の責任者を歴任。両社でGPTW「働きがいのある会社」ランキングにてベストカンパニーを受賞。
2017年より現職。副業人材 約800名で構成する社外人材を活用したオンライン1on1サービス「YeLL」を展開し、2017年野村総合研究所主催のハッカソンbit.Connectにて最優秀賞。2019年HRアワード プロフェッショナル部門にて入賞。感覚的・定性的に語られがちな社内コミュニケーションを再現性のある状態まで科学する。
また、慶応義塾大学大学院SDMの研究員として「個の幸せと組織の生産性が両立するコミュニケーション」の研究を行う。

登壇記事

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ティール組織の理論に基づいた約29項目の「組織の強み」から自社の強み可視化します。更に、レポート結果を元に対話を促すことで、自社らしい自律的な組織進化を支援します。

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