ダイバーシティ

日産自動車株式会社がダイバーシティの推進を行っていると紹介しましたが、同じように明治安田生命もダイバーシティ・マネジメントを強化しています。社長である根岸秋男氏のメッセージによると、「人財を最大の経営資源の一つと位置付け、「人財力改革」に取り組んでいます。 なかでも、ダイバーシティ・マネジメントの強化をその柱の一つとして掲げ、女性をはじめとする多様な人財に幅広い活躍機会を提供するとともに、ひとつ上の役割発揮に向けてチャレンジする方には積極的な支援を行っています。」

さまざまな企業で、労働環境の改善や働き方の改革を目指してテレワークの導入を実施しています。 その中でも、今回は10年前より自宅利用型テレワーク(以下、在宅勤務)を導入している日産自動車に注目し、導入に至った経緯や得られた効果などをご紹介します。

東京オリンピックが開催される2020年に向けて、政府はテレワークの導入を推奨しており、2020年までに、週1日以上在宅で働く「雇用型在宅型テレワーカー」の数を、全労働者数の10%以上にするという具体的な数値目標を掲げています。「雇用型在宅型テレワーカー」とは、自営業ではなく、会社や団体などに雇用されながら、在宅勤務などのテレワークを実施している労働者のことを指します。

現在は夫も妻もフルで働く、共働きの家庭が珍しいものではなくなってきました。こうした背景の中で、男性の育児休暇取得について話題になることが多くなっています。 そこで今回は、男性の育児休暇取得とリモートワークについて、実際に育児休暇を取得された森田有哉さんにお話をお伺いしました。 子どもと一緒に過ごせる貴重な時間を失いたくない。育児休暇を取ったきっかけとは --森田さんは２回に分けて育児休暇を取得されたそうですが、何かきっかけがあったのでしょうか。

昨今、介護の必要から仕事を辞める「介護離職」の増加が懸念され、介護離職者は年間10万人以上にのぼるといいます。 今回、インタビューさせていただく株式会社ガイアックス デジタルコミュニケーション事業部で働くエンジニアの高野竜二さんも、その1人。実際に、介護がきっかけで離職された際の状況から、在宅テレワークでの勤務を経て、会社に復帰されるまでについてお話を伺っていきます。

「テレワーク」は、一般的な働き方とは少し異なる今再注目のワークスタイルですが、聞いたことはあっても、詳しくは知らないという方もいるのではないかと思います。そこで、この記事では、テレワークがどのような働き方なのか解説していきます。また、2020年のコロナ大禍で多くの企業がテレワークを導入しましたが、社内にテレワークを実践した人材の不足や他社での事例不足などで、テレワークの導入に苦戦している企業も少なくありません。勤怠管理からはじまり、オンラインでの顧客との折衝方法や社内でのオンライン会議のファシリテーション等、テレワークを実現するために多くの課題があります。