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オールパラレルな働き方がAfterコロナとマッチする ~Goodpatch Anywhereから見る新しい組織の在り方~

Goodpatchは東京・ベルリン・ミュンヘンにオフィスを持ち、デザインの力でビジネス課題を解決するグローバルなデザインカンパニーとして活動しています。様々な会社へWebサービスやアプリなどのデザインを提供し「ハートを揺さぶるデザインで世界を前進させる」というモットーを掲げているGoodpatchですが、一昨年「Goodpatch Anywhere」という新たな拠点を設けたのです。Goodpatch Anywhereというのはオールパラレルワーカーで構成されており、今回のようなコロナ禍やwithコロナやAfterコロナで求められていく新たな働き方を既に取り入れている先駆者と言えます。Goodpatch Anywhereの組織形成や働き方から新しいワークスタイルのポテンシャルに関する話を事業責任者の齋藤恵太氏から伺いました。

ティール組織の導入企業事例(ヤッホーブルーイング社) ~組織構造と施策の紹介~

前回は、私たちヤッホーブルーイングがティールにも重なる組織変化を進めていくにあたり前段階についての話でした。その中でお話ししたとおり、最初の地ビールブームの後に売上げがグンと下がるわけです。しかし、そこからチームづくりやインターネット通販といった舵切りをしていきながら、今では15年連続で増収増益となっています。 今回は、今のヤッホーの基となっている組織構造や2008年辺りからググっと力を入れた取り組みの部分をお伝えしていきます。

【テレワークを始めるときに使いたいツール!13選】

近年、導入企業が増加しつつある「テレワーク」。テレワークをスムーズに行うためには、業務に適したツールの選定が必須です。 今回は、テレワークを実践する際に役に立つツールをご紹介します。 【他のメンバーとコミュニケーションを取るときに使えるツール7つ】 テレワークでは、それぞれが離れた場所で他のメンバーとコミュニケーションを取ることが必要です。そのためのツールをご紹介します。 【チャット機能を備えているツール】 Slack Webだけではなく、スマートフォンでも使うことができるツールです。すべてのOSに対応しているため、どのOSであっても表示崩れなく、使用することができます。 チャット機能を備えており、1対1のやり取りからグループのやり取りまで行うことができます。 また、Googleドキュメント、Dropbox、GitHub、Zendeskなどの外部サービスとも連携しており、Slackの画面から連携サービスも含めた内容を検索することが可能です。 【音声機能を備えているツール】 BizMee 登録をしなくても、URLを共有するだけで誰とでもWeb会議を行うことができるツールです。 ホワイトボードや議事録を共有する「リアル会議室」機能が付いており、会議室にいるような感覚で会議ができるだけでなく、図などを共有しながら会話をすることもできます。 また、音声にもこだわって作られており、遠方にいる人とでもクリアな音質でやり取りをすることが可能です。 InViewUC インターネットや電話回線を利用してテレビ会議を行うことができるサービスです。 ビデオ会議を導入する際に必要となるサーバー機能がクラウドで提供されるため、接続サーバーなどの購入や運用の手間やコストがかかりません。 また、設定やバージョンアップなどの端末管理も自分たちで行う必要がありません。 購入ライセンス数を最低限に抑えることができるサービスですので、企業で複数人を対象に導入する場合に合っているかもしれません。 【チャット機能も音声機能も備えているツール】 Google ハングアウト Webだけではなく、スマートフォンでも使うことができるツールです。 チャット機能では、1対1のやり取りはもちろん、最大100人までのグループチャットを使用できます。 無料のビデオ通話機能「ビデオハングアウト」を使えば、1対1の会話から最大10人までの会話を行うことができます。 Skype SkypeもWebだけではなく、スマートフォンでも使うことができるツールです。 チャット機能では、個人間のやりとりもグループでのやり取りも可能です。 また、無料のビデオ通話機能もあり、こちらも最大10人までの会話を行うことができます。 Chatwork Chatworkも、Webだけではなく、スマートフォンでも使うことができます。 チャット機能では、個人間、グループでのやり取りができることはもちろん、優先度の高いチャットをピンで留めることができ、常にチャット一覧の上部にピンで留めたチャットを表示させることができます。 また、チャットの本文を活用してタスクを登録することができ、担当者と期限を設定することが可能です。チャット一覧にタスク数も表示されますので、タスクの漏れを防ぐことができます。 また、「ChatWork Live」機能を使うことで、音声による会議を行うことが可能です。 appear.in 前述の「BizMee」同様、登録作業が不要でURLを共有するだけで誰とでもビデオ会議を始めることができ、最大8名とのビデオ会議が可能です。 チャット機能もあり、おしゃれなデザインにモチベーションも上がります。 ただ、機能説明などが英語のため、日本語でのサポートが受けたい方には向かないかもしれません。 【他のメンバーの予定を知りたいときに使えるツール3つ】 会議を行うためには、他のメンバーのスケジュールを知ることが必要です。 次に、スケジュール管理を行うことのできるツールをご紹介します。 Googleカレンダー 自分のスケジュールを登録できるだけでなく、他のメンバーのアカウントを登録することで、複数人でスケジュールを共有することができます。 また、タスク管理機能もあり、スケジュールにタスクの期限を一緒に表示することができます。 それだけではなく、Gmailに連絡をもらった予定を簡単にGoogleカレンダーに登録することができたり、忘れてはいけない予定をリマインドする機能もあります。 Webでもスマートフォンでも、閲覧することができます。 ジョルテ メールアドレスを登録することで、他の人とスケジュールを共有することができます。 カレンダーの色や文字フォントも数種類あり、自分好みのデザインに設定できます。 また、仕事のメモや日々の出来事などを、写真や文章で保存する機能もあり、日記のように振り返ることも可能です。 他のメンバーにイベントのお知らせをしたい場合には、登録した予定からURLを生成することができ、URLを共有することできます。 Webでもスマートフォンでも、閲覧することができます。 iQube 10名まで無料で使うことのできる、クラウド型グループウェアです。 スケジュール管理のほか、ToDo管理を行うこともできます。また、資料を他のメンバーと共有したり、ワークフローを組み込んでWeb上で運用することもできます。 Web、スマートフォンのどちらからでも閲覧することが可能です。 【メンバーの労務管理をしたいときに使えるツール3つ】 管理職の方は、テレワークを導入する際にはメンバーの労務管理も課題となります。 最後に、労務管理に使えるツールをご紹介します。…

「iQube」は、社内ノウハウの蓄積に特化したクラウド型グループウェアです。

iQubeは10名まで無料で使えるクラウド型グループウェアです。社内ノウハウの蓄積に特化した15機能を実装。iQube上に社内ノウハウをストックしていくことによって、情報が属人化しない働きやすい組織作りを促進します。直感的に使えるユーザーインターフェースや社内情報ストックに関しての機能で高い評価を得ており、2011,2012年には日経コンピュータ主催のクラウドランキングで2年連続ベストサービス賞を受賞し、現在では9,000社以上の企業にご導入いただいております。 無料クラウド型グループウェアiQube iQube導入の3つのメリット 1,適切な情報共有とブラッシュアップが可能 組織内で情報を共有する際に各グループやユーザごとに開示先を制限したいという場合に、無料グループウェアでは対応できない場合があります。 iQubeではグループごとに文書を共有することができ、グループによって文書が閲覧可能なユーザーを設定できるので、適切な情報を必要な人にのみ共有することができます。文書上の情報を常に最新の物に書き換えていくことも可能です。例えば、経理部の共有すべき情報をiQube上に蓄積し、さらにユーザ同士でコメントをすることで情報のブラッシュアップが可能です。その他にも営業日報や社内報としても利用できます。 2.ノウハウを蓄積・共有する文化が社内に定着する 個人や組織のタスク管理やレポートなど利用する機能が多岐に渡るケースが多くあります。しかし情報が散在して管理しにくくなり、あまり使われなくなることも。 iQubeではスケジュールとレポートやToDoリストとの連携が可能です。そのためプロジェクトの進捗をスケジュール上で一括管理することができます。複数機能をスケジュール上で完結させることでグループウェアの利用を促進させることにもつながります。 3.いつでもどこでも最新情報を共有できる 会社内にある文書や情報を社外から参照できない、稟議書の決済スピードが遅いなど情報へのアクセシビリティが問題になることが多くあります。 iQubeではスマートフォン用画面を用意し、社外からの利用にも適しています。またレポートや社内Wiki上で顧客情報などを管理することでいつでもそうした情報へアクセスしやすくなり、例えば外回りの多い営業部内の効率を上げることもできます。 導入事例 日本製紙物流株式会社 株式会社絵本ナビ 株式会社ディ・ポップス インセクトシールドジャパン 株式会社アイスタイル 横浜舞岡病院

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